全国的に見ると、マンションに住んでいる方の割合は約5割にのぼり、多くの方がマンション暮らしをしています。マンションと戸建てのどちらに住むかは、個人の事情や好みの問題となっるでしょう。今回はそんなマンションのなかでも、マンスリーマンションについて取り上げ、即日入居できるのかや入居契約の方法について詳しく解説します。
マンスリーマンションは即日入居も可能
そもそもマンスリーマンションという名前を聞いたことはあっても、具体的にどんなマンションなのか、知らない方もいるかと思います。そんな方のために、まずはマンスリーマンションについて解説します。マンスリーマンションとは、短期間住むことを前提としたマンションのことを指します。
1か月単位から入居できるようになっており、短期間の居住を望んでいる方には非常におすすめです。そんなマンスリーマンションは、即日入居できるというのも大きな特徴となっています。しかし、即日入居できるといってもいくつか条件があるので、下記ではその条件について解説します。
即日入居できる条件
即日入居できる条件として、入居を希望するマンションに空きがあることは必須となります。また、入居希望日の午前中に必要書類を提出しないと即日入居は難しいというのも、覚えておくべきポイントです。注意すべき点として、すべてのマンスリーマンションが即日入居できるわけではないため、事前に管理会社へ入居可能時期を確認しておくことが重要といえます。
マンスリーマンションのその他の特徴
マンスリーマンションのその他の特徴として、初期費用が安いケースが多いというのが挙げられます。安い理由は、通常の賃貸マンションと違い敷金・礼金がないからです。また、審査が早く早期の入居が可能というのも、大きな特徴といえるでしょう。
マンスリーマンションの契約の流れ
続いて、マンスリーマンション契約の流れについて詳しく解説します。今後、マンスリーマンションの契約を検討している方は、ぜひ下記で解説するポイントを参考にしてみてください。
①マンションを探す
まずは、自分の住みたいマンスリーマンションを探すところからスタートです。直接不動産屋に行かなくても、ネット検索で探すことができ、非常に便利です。
②管理会社に問い合わせる
住みたいマンションを見つけたら、管理会社に連絡しましょう。その際、居住を希望する期間にマンションに空きがあるのかを必ず確認しましょう。それ以外にも、費用や事前に準備しておくものなども聞いておくのがよいでしょう。
③申し込みと契約
上記で連絡した管理会社の指示どおりに申し込みを行います。メールかFAXを使用するパターンが多いため、入力ミスや送信ミスがないよう十分チェックしておきましょう。その後は契約手続きに入ります。書類を送信後、管理会社より契約に関する書類が送られてくるので、必要事項の記入や捺印をして、再度送信します。契約完了後は、入金手続きを行います。契約がキャンセルとならないよう、支払い期日までに必ず入金しましょう。
④入居
手続きがすべて完了すると、いよいよ入居となります。入居の際に鍵を受け取る必要があり、指定場所に鍵を送ってもらう、管理会社に直接取りに行くという方法があります。自分の好きな方法を選んで鍵を受け取りましょう。
マンスリーマンションに即日入居する際の注意点
最後に、マンスリーマンションに即日入居する際の注意点について解説します。マンスリーマンションは上記でも解説したとおり、即日入居できるなどメリットも多いですが、注意点もいくつか存在します。以下で解説する注意点を参考にした上で、マンスリーマンションを利用しましょう。
書類の準備
即日入居する場合には、必要な書類を事前に準備しておくことが重要となります。書類が準備できていないと契約できないので、事前に必要なものは何か調べておいて、スムーズに契約を進められるようにしておきましょう。
物件
当然ながら、部屋が空いてないと即日入居はできません。そのため、管理会社に連絡する際には、入居希望期間に部屋が空いているのかを必ず確認しておきましょう。また、即日入居となると、自分の理想としている部屋を選べない可能性があるという点も頭に入れておきましょう。
入金
当日に入金できなければ、即日入居はできません。支払い方法は会社によって異なるため、さまざまな支払い方法に対応できるよう準備しておくのがよいでしょう。近年では、クレジットカードでの支払いを導入している会社が多く、クレジットカードをもっているとスムーズに支払いができます。
まとめ
今回は、マンスリーマンションは即日入居可能なのか、また契約の際の流れについて解説しました。マンションは、立地や防犯性の高さといった希望条件から選ぶことができるというメリットがあり、マンスリーマンションでも同じことがいえます。マンスリーマンションは一時的に住む場所として利用される場合が多いため、敷金・礼金がなく初期費用を抑えることができるというメリットは大きいです。